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2015.01.11 ( Sun )

人生を変えるために絶対知るべき「認定看護師の種類」


認定看護師には種類がありそれぞれ試験の難易度が変わる

1995年にスタートした日本看護協会の「認定看護師」制度。今やすっかり現場に定着し、キャリアアップを考える看護師にとっては身近な存在になっているのではないでしょうか。

あなたが「認定看護師」になるための取得方法を解りやすく解説しました。

2014年1月現在、21の分野で1万2,452人が認定を受けています。2008年以降、新たに認定を受ける看護師の数は毎年1,000人以上のぺースへと加速しました。

全国で1万20,000人以上が高水準な看護を実践

これは、創傷・オストミー・失禁看護分野(現名称は皮膚・排泄ケア)の認定を受けた看護師によるケアが、診療報酬の加算対象となったことと大きく関係しています。

認定看護師の存在が、病院運営上の大きな意味をもつようになったのです。2012年の診療報酬改定では認知症看護を含めて、現在、16分野の認定看護師が加算対象となっています。

この動きは、資格取得を目指す看護師を病院が金銭的・時間的にバックアップするなど、学びやすい環境の整備をもたらしています。

資格取得者の増加と呼応して、認定看護師を取得するための教育機関と課程数も増加しています。

2013年では、58校で84課程が開催されています(休講中の教育機関・課程を除く)。これまで以上に学びやすい環境が整い、今後のキヤリア形成を考えるうえで、認定看護師が有力な選択肢になっていると言えるでしよう。

そもそも認定看護師とはどのような存在なのでしよう。

制度設立の目的は、看護現場における看護ケアの広がりと質の向上を図ること。認定の対象となる分野は、高度化・専門化する保健・医療・福祉の分野において、熟練した看護技術や知識を必要とする看護分野と定められています。

制度のスタート時は救急看護と創傷・オストミー・失禁看護分野の2分野でしたが、社会的ニーズの多様化や医療・看護技術の進歩を受け、現在の21分野にまで拡大してきました。

認定を受ける看護師は「ある特定の看護分野において熟練した看護技術と知識を有することが認められた者」と定義づけられており、具体的には次のような役割を期待されています。

特定の看護分野において、個人・家族及び集団に対して、熟練した看護技術を用いて水準の高い看護を実践する(実践)

特定の看護分野において、看護実践を通して看護職に対し指導を行う(指導)

特定の看護分野において、看護職に対しコンサルテーションを行う(相談)

これらの役割を果たし、認定看護師としてのレべルを保持するため、認定を受けてから5年ごとに認定更新審査が行われています。

認定更新審査では、看護実践だけでなく、学会参加や雑誌発表など、5年間の自己研鑽の実績も問われています。

認定看護師資格取得の流れ

1.保健師・助産師・看護飾師いずれかの免許所有者 実務研修が通産5年以上あり、そのうち3年以上は特定の認定看護分野の実務研修が必要
2.認定看護師教育課程入学 各教育課程で入学試験を実施
3.認定看護師教育課程終了 日本看護師協会が認定した認定看護師教育課程を修了
4.認定看護師認定審査 筆記試験(年、1回)
5.認定看護師認定証交付、登録 合格者は登録申請により、認定看護師として認定され認定証が交付される
6.認定更新審査 認定看護師のレベル保持のために、認定を受けてから5年ごとに更新審査を受けなければならない(書類審査)

認定看護師の知識と技術(一部)

1.がん化学療法看護(1.162人)

①がん化学療法薬の安全な取り扱いと適切な投与管理
②副作用症状の緩和及びセルフケア支援

2.がん性疼痛看護(700人)

①痛みの総合的な評価と個別的ケア
②薬剤の適切な使用及び疼痛緩和

3.感染管理(1.804人)

①医療関連感染サーべイランスの実践
②各施設の状況の評価と感染予防・管理システムの構築

4.緩和ケア(1,473人)

①疼痛、呼吸困難、全身倦怠感、浮腫などの苦痛症状の緩和
②患者・家族への喪失と悲嘆のケア

5.救急看護(823人)

①救急医療現場における病態に応じた迅速な救命技術、トリアージの実施
②災害時における急性期の医療ニーズに対するケア
③危機状況にある患者・家族への早期的介入及び支援

6.集中ケア(838人)

①生命の危機状態にある患者の病態変化を予測した重篤化の予防
②廃用症候群などの二次的合併症の予防及び回復のための早期リハビリテーションの実施(体位調整、摂食嚥下訓練等)

7.手術看護(262人)

①手術侵襲を最小限にし、二次的合併症を予防するための安全管理(体温・体位管理、手術機材・機器の適切な管理等)
②周手術期(術前・中・後)における継続看護の実践

8.小児救急看護(183人)

①救急時の子どもの病態に応じた迅速な救命技術、トリアージの実施
②育児不安、虐待への対応と子どもと親の権利擁護

9.新生児集中ケア(313人)

①ハイリスク新生児の病態変化を予測した重篤化の予防
②生理学的安定と発育促進のためのケア及び親子関係形成のための支援

10.摂食・嚥下障害看護(439人)

①摂食、嚥下機能の評価及び誤嚥性肺炎、窒息、栄養低下、脱水の予防
②適切かつ安全な摂食・嚥下訓練の選択及び実施

11.透析看護(166人)

①安全かつ安楽な透析治療の管理
②長期療養生活におけるセルフケア支援及び自己決定の支援

12.糖尿病看護(552人)

血糖パターンマネジメントフットケア等の疾病管理及び療養生活支援

13.乳がん看護(211人)

①集学的治療を受ける患者のセルフケア及び自己決定の支援
②ボディイメージの変容による心理・社会的問題に対する支援

14.認知症看護(343人)

①認知症の各期に応じた療養環境の調整及びケア体制の構築
②行動心理症状の緩和、予防

15.皮膚・排泄ケア(1.916人)

①褥瘡などの創傷管理及びストーマ、失禁等の排泄管理
②患者・家族の自己管理及びセルフケア支援

16.不妊症看護(124人)

①生殖医療を受けるカップルへの必要な情報提供及び自己決定の支援

17.訪問看護(373人)

①在宅療養者の主体性を尊重したセルフケア支援及びケースマネジメント看護技術の提供と管理

18.脳卒中リハビリテーション看護(385人)

①脳卒中患者の重篤化を予防するためのモニタリングとケア
②活動性維持・促進のための早期リハビリテーション
③急性期・回復期・維持期における生活再構築のための機能回復支援

19.がん放射線療法看護(138人)

①がん放射線治療に伴う副作用症状の予防、緩和及びセルフケア支援
②安全・安楽な治療環境の提供

20.慢性呼吸器疾患看護(115人)

①安定期、増悪期、終末期の各病期に応じた呼吸器機能の評価及び呼吸管理
②呼吸機能維持、向上のための呼吸リハビリテーションの実施
③急性増悪予防のためのセルフケア支援

21.慢性心不全看護(132人)

①安定期、増悪期、終末期の各病期に応じた生活調整及びセルフケア支援
②心不全増悪因子の評価及びモニタリング

分野を横断したリーダーシップを発揮

これから資格の取得を考える人にとって、気になるのは「認定看護師になる前と後では、何が変わるのか?」、「どんな良いことがあるのか?」ではないでしょうか。認定看護師の種類と訪問看護、介護へ進むべき傾向に掲載していますが、特定分野のスぺシャリストになり、より良い看護観で活躍の場が広がります。

認定看護師の種類と訪問看護、介護へ進むべき傾向でも書かれていますが、認定看護師は臨床現場のスペシャリストであり、将来的なキャリアアップの方向性の1つとして考えられています。

一つ目は、診療科目や疾患・症状、さらには所属組織をまたいだ横断的な活動をしていることです。患者さんやそのご家族のQOLを高め、また、医療関係者が安心して仕事に臨める環境を整えることで、より質の高い医療・看護サービスを提供することが課題になっている現在、1つの部署だけで取り組む改善活動には限界があります。

そこで、特定のテーマに関して豊富な知識と高い技術をもった人が中心となり、目標達成のために部署を越えた取り組みが広がっています。

ここで主導的役割を担つのが認定看護師。ときにはマニュアルやルールなどの仕組みづくりで力を発揮したり、勉強会などで講師役として活躍したりします。もちろん、現場で率先して患者さんやご家族と接し、周囲に対して見本を示す場合もあります。

これらの活動は院内で行うだけでなく、患者さんの退院後の生活を支える地域の診療所や福祉施設と連携していくこともあります。

二つ目として挙げられるのは、特定の病棟や診療科目から離れ、フリー、あるいは教育などの専従スタップとして活動している人が多いことです。

フリーで活動する認定看護師は、病棟や外来からの要請に応じて研修会を開いたり看護を実践して手本を示すなど、指導・教育の役割を担っています。また、患者さんやそのご家族に対して治療の説明を行ったり、相談に乗ったりもしています。

「困ったら認定看護師に相談してみよう」と頼られる存在となるために、常に情報の収集やスキルアップが求められる、責任の大きな役割と言えます。

費用は学校や各種団体の支援制度を調べてみよう

認定看護師の教育課程の教育内容は、日本看護協会によって定められています。

そのなかには、「6カ月以上であり、原則として、連続した(集中した)昼間の教育であること」という、教育期間に関する規定があります。つまり、最短で学ぶにしても、半年間みっちりと教育機関に通う必要があるのです。

学びの費用で最も大きいのが「入学金・授業料」

日本看護協会の看護研修学校で学んだ場合、少なくとも75万円は必要です。

看護研修学校で学ぶ費用

(1)=日本看護協会会員
(2)=日本看護協会会非会員

教育機関入学検定料 5方円
入学金 5万円(1)  75万円(2)
授業料 70万円(1)  105万円(2)
認定審査料 5万円
認定料 5万円
更新審査、認定料 5万円

教育期間や実習先の場所によっては交通費や宿泊費もかさむので、お金の面でも十分な準備は欠かせません。

そこで知っておきたいのが、各種の奨学金や助成金。例えば在籍する教育機関が大学や大学付属の施設の場合、在学生を対象とした学校独自の制度を利用できるケースがあります。

また、独立行政法人日本学生支援機構も学生を対象とした奨学金制度を設けています。このほかにも、地方自治体が設けているものや、各種の財団が活動趣旨に沿った修学活動に対して支援を行うものなど、さまざまな支援制度が設けられています。

募集要項を取り寄せる際などに問い合わせ窓口や学生センターに相当する部署に尋ねてみるといいでしよう。

まとめ

職務上の変化ではないですが、認定看護師となった先輩たちがロをそろえる「効果」があります。それは、養成講座での体験そのものです。認定看護師を目指すには5年の実務経験が必要で、うち3年は認定分野と関連した領域での経験と定められています。

年齢で言えば、早くても20代半ばから目指すことになる資格で、実際には看護師としてのキヤリアが20年、30年といった人も珍しくありません。

また、分野によっては課程を開講している教育機関が限られるため、そういった課程には全国から看護師が集まります。

つまり、年齢も経験もまったく違った人が1つの目的のために集まり、6カ月にわたってともに学ぶことになるのです。そこでは、これまでに想像しなかったようなケアを実践している人や、自分とはまったく異なる看護観をもった人との出会いがあります。

また、授業では、教員を中心に日々議論が繰り広げられ、お互いの意見交換が行われています。こういうた体験自体が、看護師としての成長を後押ししてくれたと言う人が多いのが現状です。

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